知らないとまずい2025年問題、その対策は40代がカギを握る?

世界中が新型コロナウイルスの脅威に襲われている2020年ですが、5年後の日本は2025年問題が危惧されていることはご存知でしょうか。

政府はどのような対策を打ち出しているのか?私達ができることは何か?真剣に考えるときが来ました。

 

コロナの次は2025年問題

2020年、私達の住む社会はたったひとつのウイルス「新型コロナウイルス」の存在により、5年も10年も経過したような変化を余儀なくされました。

外出自粛やテレワーク、ソーシャルディスタンスなど、これまでと一変したコミュニケーション方法に戸惑った方は多いことでしょう。

それに全世界が注目する東京オリンピックが延期になるなんて、1年前は誰も想像できないことでした。

まだまだ終わりの見えない新型コロナ問題ですが、50年後、100年後の世界でも2020年の出来事は「2020年問題」として、長く語られることでしょう。

 

そして2020年の5年後である2025年。

この年も歴史の1ページとして人々の記憶に残ることになるかも知れません・・・。

 

・・・と、壮大なストーリーを期待させる冒頭になってしまいましたが、今回ヒカル先生は近い将来に直面する2025年問題について語っていきます。

 

実はこの2025年問題、私達日本人にとっては新型コロナウイルスにも負けず劣らず大変な社会問題なのです。

 

「社会問題はどうしても堅苦しくて苦手」という方も多いと思いますが、とっても大切な話ですので最後までヒカル先生にお付き合いください。

 

さて、「2025年問題とは初耳」という方のために、どのような問題なのか簡単に説明しましょう。

第一次ベビーブームの1947~1949年に生まれた団塊の世代は、2025年になると75歳以上の後期高齢者になります。

この団塊の世代は800万人とも言われて、日本の人口比率で言うと約15%も占めています。

厚生労働省のデータによれば、2015年での65歳以上の方は3,395万人でしたが、2025年には3,657万人になると予測されています。

つまり10年間で262万人の増加になるわけですね。

ところが75歳以上になると、2015年では1,646万人に対し2025年では2,179万人と予測されています。

なんと10年間で533万人もの増加が見込まれています。

 

2025年になると日本人の3人に1人が高齢者、5人に1人は75歳以上という、世界でも類をみない超高齢化社会になるのです。

 

高齢になれば医療機関のお世話になる機会が増え、介護を必要とする方も増えていきます。

そして医療と介護を支える社会保障の金額が増大します。

ところが社会保障を納める現役世代は、減少の一途を辿っています。

 

日本の医療や介護、社会保障は現在でも大きな問題ですが、2025年にはさらに拍車が掛かることは間違いありません。

これが2025年問題です。

 

2025年問題を詳しく

2025年問題でなぜ医療と介護が問題になるのか、もう少し詳しく解説しましょう。

科学が進んで高性能な医療機械が開発されたとしても、それを扱う人間は専門的で高度な知識が必要です。

また病気を患っている方の心のケアには、人の暖かい心が必要不可欠です。

それらを担う専門職は、医師や看護師、介護従事者らですが、少子高齢化の日本では若者達が減少しています。

とくに専門職の中でも医師は特別な存在ですから、地方の医師不足はより顕著になるでしょう。

 

それに、医療と介護の現場を支えるために私達の税金が投入されますが、増え続ける医療保険給付は日本の財政を圧迫しています。

 

2017年の医療保険給付は43.7兆円でしたが、厚生労働省は2025年には54兆円にもなると予測しています。

2017年の介護費用は10.2兆円ですが、2025年には15兆円を超えるとの予測です。

ちなみに1人当たりの医療費は、65歳までは年間平均18万円に対し、75歳以上は90万円も掛かると言われています。

この予測は新型コロナが出てくる前の金額ですので、実際はもっと増大するはずです。

 

そして医療保険給付の増大は、社会保障の基本である年金制度にも影響します。

現在においても支給年齢の引き上げや支給額の減少という切実な問題を抱える年金制度です。

ヒカル先生が年金を受給できるのは20年以上も先の話ですが、この頃はいったいどうなっていることやら・・・。

けれども、年金制度が崩壊する可能性があるといって社会保険料を納付しないわけには行きません。

このように2025年問題は、私達一人ひとりが確実に直面する大問題なんです。

しかしながら政府はどのような対策を検討しているのでしょうか、皆さんも気になりますよね?

 

政府の対策 「地域包括ケアシステム」

2025年問題に対し、政府は「地域包括ケアシステム」を打ち出しています。

地域包括ケアシステムとは、「住まい、医療、介護、予防、生活支援」が一体となってサービスを提供する体制であり、厚生労働省のホームページには次のように語られています。

2025年(平成37年)を目途に、高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで、可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう、地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)の構築を推進しています。

 

う~ん、これではちょっと分かりにくいかも知れませんね。

簡単に言うと、政府は「在宅医療」を推奨しています。

「在宅医療」は「地域医療」とも言えますが、行政と病院、介護サービスなどが一体となって協力し、自宅で診療を受けられるシステムを目指しています。

 

でも、この「地域包括ケアシステム」は、医療・介護業界の実情である人手不足、財政不安と矛盾し、さらに拍車を掛けてしまうのではと懸念された方もいらっしゃるでしょう。

実はヒカル先生もその一人だったんです。

しかし 「地域包括ケアシステム」の真の目的を知ると、これはこれでアリかなと思い直しました。

 

人材不足の問題に関しては、ヒカル先生と同年代の方々がカギを握っています。

ヒカル先生は現在40代ですが、1971~1982年に生まれた世代の一人です。

この世代は団塊世代の子供達が多く、バブル崩壊により超就職氷河期を経験し、多くの非正規雇用者が生み出されました。

この40代の働き盛りの世代がもっと経済活動に加わることができれば、有効な人材不足対策になるでしょう。

それに気づいた政府はやっと重い腰を上げ、ただいま「就職氷河期世代支援プログラム」が始動しております。

 

また、政府は生活習慣病をケア、早期治療を心掛けることで、医療費と介護費を削減できると見込んでいます。

 

つまり、「地域包括ケアシステム」の真の目的は、高齢になっても健康を維持し経済活動にも参加、それを地域が支える社会の実現なのです。

 

まとめ

今回ヒカル先生は、2025年問題という大変な社会問題をテーマにお送りしました。

2025年問題は、医療と介護、社会保障に関わり、日本人全員が直面する大問題です。

 

そんな大問題に対し政府が打ち出した対策が「地域包括ケアシステム」ですが、実現するためには大きな課題が山積みだと誰もが感じることでしょう。

しかし私達はこれからも生きて子供達に未来を託すために、2025年問題を乗り越えなくてはいけません。

 

ヒカル先生は、地域包括ケアシステムの最重要キーワードとなるのが「予防」だと考えています。

老化現象や病気を避けることは出来ませんが、予防によって進行を遅らせることは十分に可能だからです。

 

一般的に50代に入ると大きな病気を患う方が多いので、40代はこれまで以上に健康に気を配り、病気予防に努めましょう。

もちろん40代よりも若い方だって病気予防は大切、50代以上の方だって病気予防を続けてください。

高齢になっても健康であれば社会貢献は可能、地域包括ケアシステムの実現に一歩近づき、2025年問題の解決の糸口になるはずです。

 

なお、病気予防といってもそんなに難しいことではありません。

まずは健康3本柱と呼ばれる「適度な運動」、「バランスの良い食生活」、「禁煙」を取り組みましょう。

そして「良質な睡眠」と「ストレス解消」、さらにヒカル先生がお勧めする「電気磁気治療器」があれば鬼に金棒です。

本サイト「磁気とカラダの保健室」には健康サポート情報が満載ですから、皆さんの健康づくりにお役立てください。